日本の医療の現状
“医療に頼る健康管理”から“自分で守る予防習慣”へ

日本人の平均寿命は戦後大きくのびましたが、そのかわりにがんや心疾患や糖尿病などの生活習慣病が増えています。

​

さらに高齢化の波により、認知症患者の増加も深刻化しており、６５歳以上の３人に１人が認知症とその予備軍と推定されており、日本は世界一の「認知症大国」とまで言われています。

これだけ医学が進歩しているのに、病気が減るどころか増えているというのが現実です。

新型コロナウイルス感染症のように、これまでにない新しい病気も次々と出現しています。

つまり、現代の医療がいくら発展しても、「病気を完全に防ぐ」ことは難しいのです。​

日本の医療制度は、世界的に見ても非常に恵まれています。

国民皆保険により、誰もが医療機関を自由に選べ、比較的安い自己負担で高度な医療を受けられるからです。

厚生労働省も、日本の国民皆保険の特徴として「国民全員を公的医療保険で保障」「フリーアクセス」「安い医療費で高度な医療」を挙げています。

​

しかし、この便利さは一方で、
「具合が悪くなったら病院へ行けばいい」
「薬をもらえば安心」
という意識を生みやすい面もあります。

​

日本の医療は、もともと明治以降、西洋医学を中心に発展してきました。

薬物療法や手術、検査・診断技術は大きく進歩し、命を救う医療として多くの成果を上げてきました。

​

ただし、現代の医療は基本的に症状が出てから治療する仕組みです。

医学部教育も、予防より治療に重点が置かれやすく、病気になる前の日常習慣まで深く支える仕組みはまだ十分とはいえません。

​

さらに、日本人は比較的「薬に頼りやすい」傾向も考えられます。

これは単に個人の問題ではなく、医療費の自己負担が比較的低く、受診しやすく、薬も処方されやすい制度環境が関係しています。

高齢者では複数の病気を抱えることで薬が増えやすく、厚生労働省も多剤服用による害を生じる「ポリファーマシー」への対策を進めています。

​

もちろん、薬は必要なときには命を守る大切な手段です。

しかし、薬はあくまで症状や数値をコントロールするものであり、食事・睡眠・運動・ストレス・腸内環境といった根本的な生活習慣を整える代わりにはなりません。

​

アメリカと比べると、この違いはより明確です。

アメリカは医療費や薬剤費が非常に高く、OECDによると2023年の小売医薬品支出は米国が1人あたり1,713米ドルと、OECD平均766米ドルの2倍以上でした。

そのため、医療にかかる前に、食事・運動・サプリメント・ヘルスコーチングなどへ自己投資する意識が生まれやすい面があります。

​

一方、日本は「病気になっても医療にアクセスしやすい」からこそ、予防への意識が後回しになりやすい。

ここに、日本の健康課題があります。

​

実際、日本の平均寿命は世界トップレベルですが、健康寿命との差は男性で約9年、女性で約12年あります。
 

つまり、長生きはできても、最後の約10年前後を病気や介護とともに過ごす人が少なくないのです。

​

これから必要なのは、「病気になってから治す」から「病気にならない体をつくる」への転換です。

​

医者任せ、薬任せでは、自分の健康を守りきることはできません。

大切なのは、正しい知識をもとに、自分の体質や生活に合った健康習慣を身につけることです。

​

ヘルスケアコーチは、日本の医療では手が届きにくい予防の領域を支える存在です。

食事・睡眠・運動・ストレスケア・生活リズムを一人ひとりに合わせて整え、病気になる前から健康を守るサポートを行います。

​

これからの時代、本当に価値があるのは、薬に頼り続けることではなく、薬に頼らなくても済む体づくりを始めること。

​

治療中心の医療に加えて、予防中心のセルフケアを取り入れること。

それが、健康寿命を延ばし、最後まで自分らしく生きるための新しい選択です。

​